本表によることが不合理と認められる場合には、資料を添えて首席船舶検査官まで伺い出ること。

表146−25．2<1>

（b）（a）の規定を適用する場合において、手用測程貝及び砂漏計は曳航式測程機械、船底測程機械又は船速距離計として、曳航式測程機械は船底測程機械又は船速距離計として、船底測程機械は船速距離計として差し支えない。

（c）沿海区域を航行区域とする船舶にあっては、（1）又は（2）に適合する場合には測程機械を省略して差し支えない。

（1）当該船舶の航海用レーダーが第146条の13第2項の規定に適合するものであるか、又は船舶の通常の状態において距岸20海里の位置より陸地を表示可能であること。この場合において、船上で航海用レーダーを作動させた場合に当該船舶の周囲にある20海里以遠の適当な陸地又は物標を表示できるものにあっては、上記後段の距離性能を有しているものと認めて差し支えない。

（2）当該船舶の最高速力が12ノット以下であるか又は当該船舶の航行区域が海上交通安全法（昭和47年法律第115号）第2条に定める航路の全部又は一部を含まないものであること。

ただし、（2）に該当しない船舶であっても適当な対水遠力計を備え付け、（1）に適合する場合は、測程機械を省略して差し支えない。この場合において、この対水速力計については、資料を添えて、首席船舶検査官まで伺い出ること。

（回頭角遠度計）

第146条の27総トン数100,000トン以上の船舶には、回頭角速度計を備えなければならない。

（無線方位測定機）

第146条の29国際航海に従事する総トン数1,600トン以上の船舶（総トン数5,000トン未満の船舶であって沿海区域を航行区域とするものを除く。）には、無線方位測定機を備えなければならない。

（VHFデジタル選択呼出装置）

第146条の34の3国際航海旅客船等（船舶安全法施行規則第60条の5の国際航海旅客

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